子どもの将来を考えたとき、多くの家庭で気になるのが「大学の学費」です。
大学進学にはまとまったお金が必要になるため、「いつから準備すればいいの?」「どれくらい貯めればいいの?」と不安を感じる方も多いでしょう。
しかし、教育費は早めに計画を立ててコツコツ準備することで、家計への負担を減らすことができます。
この記事では、大学までにかかる学費の目安や、無理なく続けられる貯め方について解説します。

大学にかかる学費の目安

大学 初年度費用 4年間合計
国立大学 約82万円 約243万〜250万円
公立大学 約90万円 約237万〜253万円
私立大学(文系) 約120万〜140万円 約400万円
私立大学(理系) 約150万円 約550万円

※文部科学省「学生納付金調査」「高等教育の教育費負担調査」をもとに作成
文部科学省:学生納付金調査(大学の学費)
https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shinkou/07021403/002/002.htm
文部科学省:高等教育の教育費負担調査
https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kaikaku/itaku/1411360.htm

私立大学の場合は学部によって費用が大きく変わり、理系や医療系ではさらに高くなるでしょう。

自宅通学と一人暮らしで変わる費用

大学進学では、学費だけでなく生活費も考える必要があります。特に一人暮らしになる場合は、毎月の生活費が大きな負担になることもあります。
例えば、家賃や食費などを含めると、年間100万円以上の生活費がかかることも珍しくありません。
そのため、大学進学に向けては、学費だけでなく生活費も含めた資金計画を考えておくことが大切です。

学費はいつから準備すればいい?


教育費は子どもの成長とともに増えていきますが、特に高校から大学にかけて大きくなる傾向があります。
そのため、できるだけ早い段階から準備を始めることがポイントです。

  • 教育費は高校〜大学で一気に増える
  • 早く始めるほど毎月の負担が少なくなる
  • 少額でも積立を続けることが大切

子どもが小さいうちは実感が湧きにくいかもしれませんが、早く準備を始めるほど家計への負担は軽くなります。

月1万円でも大学資金は作れる

「大学費用を貯めるのは大変そう」と感じるかもしれませんが、毎月少しずつ積み立てれば大きな金額になります。
例えば、毎月の積立金額と期間によって、次のような貯蓄が可能です。
積立期間別の貯蓄例

毎月の積立 10年 15年
1万円 約120万円 約180万円
2万円 約240万円 約360万円

※利息なしの単純計算
このように、月1万円でも長く続けることで200万円以上の教育資金を作ることができます。
無理な金額を設定するよりも、家計の中で続けられる金額を積み立てることが大切です。

学費の貯め方|おすすめの3つの方法


大学資金を準備する方法はいくつかあります。家庭の状況に合わせて、無理なく続けられる方法を選びましょう。

児童手当をそのまま貯める

児童手当を使わずにそのまま貯めておく方法です。
児童手当は子どもが0歳から中学生まで支給されるため、すべて貯金すると約200万円程度の教育資金になります。
普段の生活費に使わず、教育費専用の口座に積み立てておくと管理しやすくなります。
※地域による

積立貯金や学資保険を活用する

銀行の積立貯金や学資保険を利用するのも一般的な方法です。
毎月決まった金額を自動的に積み立てることができるため、計画的に貯めやすいのが特徴です。
「確実に貯めたい」「途中で使ってしまうのが不安」という場合は、こうした方法が向いています。

NISAなど長期投資で準備する

最近では、NISAなどの制度を利用して教育資金を準備する家庭も増えています。
長期間の運用によって資産を増やせる可能性があるため、将来の教育費に備える方法として注目されています。
ただし、投資にはリスクもあるため、貯金と併用するなどバランスを考えることが大切です。

無理なく学費を準備する計画の立て方


教育費の準備は、計画的に進めることが大切です。次のポイントを意識すると、無理なく貯めやすくなります。

  • 教育費の目標金額を決める
  • 毎月いくら積立できるか確認する
  • ボーナスで不足分を補う
  • 教育費用の専用口座を作る

このように計画を立てておくことで、家計の中で教育費を管理しやすくなります。

月1万円からでも学費の準備は始められる

大学の学費は決して小さな金額ではありません。しかし、早くから少しずつ準備を始めれば、家計への負担を減らすことができます。
「まとまった金額を用意しなければ」と考えると難しく感じますが、月1万円からでも教育資金を作ることは可能です。
子どもの将来の選択肢を広げるためにも、できることから少しずつ学費の準備を始めてみてはいかがでしょうか。